尊徳鎌について

About

尊徳鎌(播州鎌)の歴史

明治6年(1873年)頃、一柳藩小野侯の刀工であった藤原伊助が、明治維新後の廃刀令(明治4年(1871年))によって
失業し、剃刀鍛冶文右衛門の弟子となり、鎌の製法を剃刀鍛冶と刀鍛冶の両技術を応用して完成させた事にはじまる。

その技術的な特徴は鋼の糸を引いたように極めて細く 、薄く、鉄(地鉄)に接続したもので研ぎ易く極めて鋭利であったという。このことから『敏鎌(とがま)』といわれ、また剃刀の応用から『剃刀鎌』 ともいわれ有名となった。

その後、播州鎌(伊助鎌)の製造は伊助の弟子によって東播八郡の各地に広がり、その技術は各地の特産鎌(小野町の「ー十九鎌」、 美麓郡正法寺村の「正法寺鎌」、池尻の「池尻鎌」、浄谷の「浄谷鎌」および石野の 「石野鎌」)としてそれぞれの名を残した。

その後、明治25年(1892年)頃、全国市場は越前・越後鎌が占めていたが、品質上きわめて鋭利な播州鎌を越前鎌の形状に作り替え、鎌の形が丸形の鎌が誕生し、この丸鎌に小野鎌、池尻鎌を加え、それらを総称して播州鎌と称するようになり今日に至る。

剃刀とは?

皮膚の表面の髪や髭、体毛を剃るための刃物で、現在でいう「髪剃り」カミソリの事を指す。
当初は出家の際に髪を剃るための仏教の法具として使用されたことにはじまる。

播州鎌の特長

  1. 一、鋼は適切なる鋼を厳選してある。
  2. 二、鉄は厳格な規格ふき極軟鋼を用いてある。
  3. 三、鉄に配着した鋼には決して凸凹のムラがない。
  4. 四、鎌鍛治の作業は楽であるから、それだけ鎌の値段は安い。
  5. 五、鎌の使用者は良く切れて研ぎやすい。従って肩軽く疲れが少ない。
    ひいて仕事の能率は著しく向上する。
  6. 六、鋼も鉄も一時に大量購入するのであるから、鎌の品質は全部統一して
    絶対に異同がない。
  7. 七、商店では安心して顧客の注文に応じられる。
  8. 八、機械力と学理と実地の応用に依りて製作したのであるから値段は
    却って廉価である。
  9. 九、刃渡三寸位から尺二寸位まで種類は多数製作されているけれども、
    尚用途に依り向き向きの鎌も製作される。

会社案内

尊徳 長谷川鎌製作所

住所 兵庫県小野市住吉町187番
電話番号 0794-67-0116
営業時間 9時~17時
定休日 土日祝日

経歴

弊社は、1920年祖父・長谷川鉄治が、播州鎌の生産者として創業。職人として、日々刃物の研究を積み重ねる。切れる鍬(くわ)の研究から試作生産開始。
その後、1951年に父・長谷川昭夫が、事業を継承し、生産だけでは商売の拡販が難しく、顧客のニーズを的確に掴むことができないと判断し、直接販売(ダイレクトトレード)を推進。

直販体制を進める中、顧客の商標で販売出来る範囲では良かったが、自らの商品を全国に販売する為に、商標の登録を模索。念願の尊徳の商標権を1961年に取得。
その後、全農県本部(旧、経済連様)との直接取引をはじめ、顧客ニーズを主体に使用者の立場に立ったものつくりを進める為に高度化機器を導入した。

海外の見本市視察を積極的に行い、改めて日本の刃物技術の高さを再認識し、顧客ニーズは大きいと判断し、貿易を開始。

2006年より事業を引き継ぎ、JICA(独立行政法人国際協力機構)の工場見学を受け入れ、その後は、JICA研修を数回実施した。
時代と共に日本ブランドの評価も広がり、欧州・北米・その他各地域に販売エリアを拡大。

長谷川友繁

沿革

1920年 長谷川鎌製作所
1951年 祖父より父、長谷川昭夫が事業を引継ぐ。
1955年 直販体制を計画。その1として福井県武生市にて販売活動に入る。
1958年 直販、岡山県から中国地区にて得意先開拓。
1960年 直販、関東地区にて得意先開拓。
1961年 「尊徳鎌」の商標登録を受ける。
特許庁より意匠登録第565506号を受ける
1968年 直販、東北地区開拓
1970年 岩手県経済連(全農いわて)の指定業者となる。
鍬の生産を開始。
1971年 兵庫県森林組合の指定業者となる。
1972年 兵庫県経済連(全農兵庫)の指定業者となる。
1974年 新工場建設(天井クレーン付)
永寿企業表彰を受ける。
1979年 高度化機器の導入。
鎌業界トップの座を確立。
1984年 シカゴ・ハードウエアショウ視察。
台湾向け貿易開始。
1988年 小野金物工業(協)鎌部会長。
西日本鎌生産者協議会会長
社団法人日本家庭園芸協会に加入。
中華人民共和国・広州交易会視察。
1989年 さらに拡販の為、新規総合カタログ作成。
播州鎌事業(協)理事長。
1990年 フランス・ドイツ国際金物見本市視察。
社税務署長より優良納税者として表敬状を受ける。
1991年 中華人民共和国・上海より研修生3名を受け入れる。
アフリカ・イエーメン向け貿易開始。
1993年 沖縄県経済連の指定業者となる。
1996年 ハワイ向け貿易開始。
1997年 物流倉庫新築
韓国向け貿易開始。
2000年 香川県経済連(JA香川県)の指定業者となる。
2006年 4月、父より事業を引き継ぐ
独立行政法人 国際協力機構が工場見学に来る
2007年 ドイツ向け貿易開始
独立行政法人 国際協力機構より研修生受け入れ
2008年 北米向け貿易開始。
独立行政法人 国際協力機構より研修生受け入れ
2009年 カナダ向け貿易開始
2011年 イギリス向け貿易開始
2013年 独立行政法人 国際協力機構より研修生受け入れ
2014年 ものづくり中小企業・小規模事業者試作開発等支援補助金導入
2015年 4月より工場屋根に太陽光発電を設置
8月より物流倉庫屋根に太陽光発電を設置
2016年 スエーデン向け貿易開始
2018年 オーストラリア向け貿易開始